循環器内科

循環器内科は、地域医療での中心診療科として機能すべく、近隣の先生方と連携を保ちながら、急性心筋梗塞、狭心症、重症心不全、不整脈および末梢血管疾患等、循環器疾患全般の診療を行っています。

受診の際はかかりつけ医の先生からの紹介状を持参していただければ、経過が分かりやすく、無駄な検査を省き、早く診断ができます。しかし、紹介状は必須ではありません。循環器疾患は緊急で治療が必要な時が多い病気なのです。

当科では、特に観血的手技・治療に注力しており、日本心血管カテーテル治療学会認定専門医を取得した指導医のもとに冠動脈に対する経皮的冠動脈形成術を施行しています。 冠動脈形成術は、動脈硬化病変をバルーン(風船)で拡張する、あるいは動脈硬化を抑制する薬剤が塗布されたステント(金属のトンネル)を留置して狭窄を解除します。特殊な治療として動脈硬化が強く、石灰化のある病変ではロータブレーターという先端に小さなダイヤモンドの粒を装着した丸い金属を高速に回転させることで、血管内腔を確保します。また、同じく石灰化の強い病変に対して、ダイアモンドバック、衝撃波血管内砕石術という最新治療も行っています。

急性心筋梗塞や不安定狭心症、急性心不全など緊急を要する疾患に対しては、川崎CCUネットワークの中心病院として24時間体制で対応しており、夜間や休日でも速やかに緊急の冠動脈造影、経皮的冠動脈形成術を行える体制を整えております。

不整脈疾患に対する経皮的心筋焼灼術にも力を入れており、特に心房細動に対し、通常の高周波カテーテルを使用する治療だけでなく、冷却バルーンを使用する治療を積極的に行い、時間の短縮、安全性および術中の疼痛軽減に配慮しています。また、新たに2023年3月から左心耳閉鎖術も開始しました。さらに2024年4月からは植え込み型除細動器、両心室ペーシング機能付き植え込み型除細動器の植え込みも可能となりました。

心臓血管外科とも合同カンファレンスを通し、連携を行い、患者さんにとってより良い治療を選択できるように努めています。

さらに、当院では心筋梗塞、心不全の患者さんや、経皮的冠動脈形成術目的で入院された患者さんに対し、予後改善効果にエビデンスを有する心大血管疾患リハビリテーションを早期から積極的に行っております。

全般

当科では、心筋梗塞や狭心症などの冠動脈疾患、不整脈疾患、種々の原因による心不全や高血圧に加え、下肢閉塞性動脈硬化症などの末梢動脈疾患等について診療しています。
また、急性期や特殊治療を要する場合には、外来や入院での診療を行い、軽快・状態安定後には、継続加療を近隣の先生方にお願いするといった様に、近隣医療機関との緊密な地域医療連携のもと診療に当たっています。

専門分野

• 種々の原因による心不全
• 弁膜症の評価、手術適応
• 心筋梗塞、狭心症に対する経皮的冠動脈形成術
• 房室ブロック、洞不全症候群等の徐脈性不整脈疾患に対するペースメーカー植え込み術
• 心房細動、心房粗動などの頻脈性不整脈に対する経皮的心筋焼灼術
• 抗凝固療法継続が難しい患者への左心耳閉鎖術
• 致死性不整脈に対する植え込み型除細動器(ICD)植え込み術
• 重症心不全症例に対する心臓再同期療法
• 腎動脈狭窄や下肢動脈硬化等の末梢動脈疾患に対する経皮的動脈形成術
• 深部静脈血栓症、肺塞栓症などの静脈系疾患に対する抗凝固療法、フィルター留置
• 感染性心内膜炎

各疾患に対しては下記のガイドラインに基づき診療を行っておりますのでご参照ください。

診療ガイドライン (日本循環器学会)

当科では臨床治験、研究を行っています。対象の方にはご協力をお願いすることがあります。ご協力をお願いします。 詳しくは当院ホームページ ｢臨床研究｣のページをご参照ください。

外来診療では、心機能検査や弁膜疾患検出のための心断層エコー図、経食道心エコー図や心臓MRI、冠動脈疾患検出のためのトレッドミル、負荷心筋シンチグラムおよび冠動脈CT、狭心症や不整脈の検出のためのホルター心電図 (24時間心電図および7日間)、末梢動脈疾患検出のためのABI測定器、MRアンギオや頚動脈エコー等を用いて診断、診療をおこなっています。

冠動脈造影検査、経皮的冠動脈形成術、下肢末梢動脈造影検査および動脈形成術。心房細動、心房粗動、発作性上室性頻拍、心室期外収縮、心室頻拍に対してのアブレーション治療・徐脈に対しての恒久的ペースメーカー植え込み（リードレス型を含む）。致死性心室性不整脈に対する植え込み型除細動器植え込み、重症心不全に対する心臓再同期療法用でデバイスの植え込み等は入院して行います。

また、心大血管リハビリテーションに関し、患者さんごとに安全で効果の高い運動療法を行なうため、心肺運動負荷試験 (CPX検査)も実施しています。

診療実績 (2022年、2023年)